水野産業 環境における取組

環境における取組|水野産業株式会社

水野産業 MENU 水野産業 CLOSE
デジタルカタログ

環境問題について取り組んでいます

昨今地球を取り巻く環境は、先進諸国の産業の発達と、新興国による急激な経済活動の活発化と共に悪化の一途を辿っています。酸性雨、野生動物の減少・生態系破壊、温暖化現象、オゾン層破壊、森林破壊、砂漠化、海洋汚染など様々な要素が絡み合って環境悪化を招いております。 我々地球に生き、生活している以上、未来永劫子々孫々のためにも住みやすい緑豊かな地球環境を守る義務があります。
CO2の削減には、様々な産業活動での排出規制も大事ですが、植林などによる森林の増加は、一方で多様な地球環境保全効果が絶大であるといわれていることは周知の通りです。日中環境保全友好植林実践会はこれまで、緑豊かな森林が地球に及ぼす好影響と、日本でも多く消費される割箸などの原料としての木材の正しい供給を踏まえ、森林破壊が懸念される中国での植林の実践を通じ、地球環境保全と緑化増進に寄与する為植林事業を実施しております。

主な事業

・中国の緑化推進のための植林事業
・中国の緑化推進のための植林事業の広報誌などによる普及啓発事業
・中国の緑化推進のための森林保全に関する調査、研究、情報収集事業
・中国の緑化推進のための地球環境保全・改善事業
・その他目的を達成するために必要な事業

ISO 審査登録

ISO14001 2000年6月30日 審査登録
弊社では、お客様に繁盛しご満足頂けます様、更には地球環境への負荷を出来るだけ少なくする様、より良い商品・より良い サービスを提供出来るよう、国際規格であります環境マネジメントシステム14001:2004を審査登録・運営致しております。

水野産業株式会社 2017年度 「環境方針」

基本理念

弊社は、1948年(昭和23年)の創業以来、紙を中心とした加工商品の販売から始まり、クリーンキャップの製造、さらに外食産業の容器包材、商品開発、副資材の企画販売、物流を通じ、外食産業の経済的で円滑な営業活動をサポート致しております。「全てはお客様の為に」という理念に基づき、地球資源、環境を考慮し、常に新しい可能性を求めて、得意先、消費者、協力会社より、信頼と支持を頂き、社会に貢献する企業を目指します。

行動指針

1. 環境に配慮した商品・サービスの開発と提供
   持続可能な資源を活用し、環境に配慮した商品・サービスの開発と提供を推進します。
2. 環境負荷の低減
   オフィス業務合理化による省エネを推進します。
   廃棄商品削減による廃棄物削減を推進します。
3.環境マネジメントシステムの継続的改善
   順守義務への適合を約束します。
   環境パフォーマンス向上のため、環境マネジメントシステムの継続的改善を図ります。
4.環境教育とコミュニケーション
   企業市民の一員として地域社会の環境保全活動に積極的に参加します。
   全社員に環境教育を実施し、環境保全活動のレベルアップを目指します。

EMS適用範囲一覧表

事業所 住所
東京本社 東京都文京区湯島三丁目1番3号
大阪支店 大阪府大阪市東淀川区西淡路六丁目4番111
福岡営業所 福岡県糟屋郡久山町久原2940 福山通運福岡中央支店内3階
名古屋営業所 愛知県名古屋市南区加福町二丁目3番1 大和物流㈱加福町物流センターⅡ内
仙台営業所 宮城県仙台市若林区卸町東三丁目2番21号
新潟営業所 新潟県新潟市東区木工新町1066番地
札幌営業所 北海道札幌市厚別区厚別中央五条一丁目6番1号
岡山営業所 岡山県岡山市北区下中野311番101号
北関東営業所 埼玉県加須市大桑二丁目24番地
関東物流センター 埼玉県加須市大桑二丁目24番地
千葉物流センター 千葉県船橋市西浦二丁目14番1号
神奈川物流センター 神奈川県横浜市神奈川区菅田町2742番地
事業所 活動、製品及びサービス
東京本社 (1)紙包装材料・プラスチック包装資材・飲食店用備品・飲食店用消耗品の設計・開発、製造委託、保管、包装作業、卸売及び小売
(2)常温食材の保管、卸売及び小売
(3)細菌の培養検査及び衛生改善講習の実施
(4)廃棄物委託
大阪支店及び7営業所
(札幌、仙台、新潟、北関東、名古屋、岡山、福岡)
(1)紙包装材料・プラスチック包装資材・飲食店用備品・飲食店用消耗品の設計・開発、製造委託、保管、包装作業、卸売及び小売
(2)常温食材の保管、卸売及び小売
(3)廃棄物・配送委託
関東物流センター
千葉物流センター
神奈川物流センター
(1)紙包装材料・プラスチック包装資材・飲食店用備品・飲食店用消耗品の保管、包装作業
(2)常温食材の保管
(3)廃棄物・配送委託
食に関するみずのe-ショップ カイコム 環境における取組 特定非営利活動法人 日中環境保全友好植林実践会
▲ 環境における取組 ページトップへ